「資料はあるのに説明が減らない」会社に共通する3つの特徴

「マニュアルもあるし、研修資料もある。なのに、なぜか説明する時間が減らない。」

そんな悩みを抱えている企業は少なくありません。

  • 新人が入るたびに同じ説明を繰り返す
  • 制度変更のたびに説明会を開く
  • システムの操作方法について何度も同じ質問を受ける

一方で、社内を見渡せば資料はたくさん存在しています。

  • PowerPointの説明資料
  • 業務マニュアル
  • 操作手順書
  • 研修用スライド

それなのに説明業務が減らないのはなぜでしょうか。

私はこれまで企業向け動画配信プラットフォームの導入支援や、企業内研修コンテンツの企画・制作に携わる中で、多くの企業の教育・情報共有の現場を見てきました。

その中で感じるのは、「資料がないこと」が問題なのではなく、「資料があっても説明が減らない構造」が存在しているということです。

今回は、そのような会社に共通する3つの特徴をご紹介します。

目次

特徴① 資料を「読めば分かる前提」で渡している

最も多いのがこのパターンです。

担当者としては丁寧に資料を作ったつもりです。

「必要なことは全部書いてあります」
「まずは資料を読んでください」

そう伝えているにもかかわらず、質問がなくなりません。

なぜでしょうか。

それは、資料と説明は役割が違うからです。

資料は情報を整理して伝えるためのものです。
一方で説明は、相手の理解を助けるためのものです。

例えば、

  • なぜこのルールが必要なのか
  • どこが重要なポイントなのか
  • どこで間違えやすいのか

こうした背景や判断基準は、資料だけでは十分に伝わらないことがあります。

作成者にとっては当たり前の内容でも、初めて見る人には分からないことが多いのです。

その結果、

「資料は読んだのですが…」
「ここだけ教えてください」

という問い合わせが繰り返されます。

つまり資料が不足しているのではなく、理解を補う仕組みが不足している状態なのです。

特徴② 説明する人によって言い方が違う

教育担当者が複数いる企業でよく見られるのがこのケースです。

同じ内容を説明しているつもりでも、

Aさんは実務経験を中心に説明する。
Bさんはルール重視で説明する。
Cさんは簡潔に済ませる。

ということが起こります。

もちろん、それぞれが間違っているわけではありません。

しかし受け手から見ると、説明の内容や強調されるポイントが異なって見えることがあります。

すると、

「前に聞いた話と違う」
「人によって言うことが違う」

という状況が発生します。

結果として、

  • 補足説明
  • 認識合わせ
  • 再教育

が必要になります。

説明担当者が頑張っているにもかかわらず、説明業務が減らない理由の一つはここにあります。

本当に必要なのは、誰が説明しても同じ内容が伝わる状態を作ることです。

属人的な説明に依存している限り、説明コストはなかなか下がりません。

特徴③ 更新のたびに説明をやり直している

制度変更や業務フロー変更、システム改修が発生すると、そのたびに説明会を開いていないでしょうか。

  • 制度が変わったので説明会を実施
  • システムが更新されたので再説明
  • 運用ルールが変わったので周知会を開催

こうした対応自体は必要です。

しかし問題は、そのたびに担当者の時間を使わなければ情報共有できないことです。

例えば変更内容が5分で説明できる内容だったとしても、

  • 会議の日程調整
  • 参加者への連絡
  • 当日の説明
  • 欠席者へのフォロー

まで含めると、多くの時間が消費されます。

変更が発生するたびに同じことを繰り返している企業では、説明業務そのものが固定費のように発生し続けます。

これは「説明すること」が業務として組み込まれているのではなく、「人が頑張ること」で成立している状態とも言えます。

3つに共通する本当の原因

ここまでの3つの特徴に共通するものがあります。

それは、

「説明が人に依存している」

ということです。

資料はあります。

担当者もいます。

教育の必要性も理解されています。

それでも説明が減らないのは、人が説明し続けることを前提に運用が組まれているからです。

そのため担当者が異動したり退職したりすると、ノウハウや説明品質まで一緒に失われてしまいます。

「説明を人に頼らない形にする」という考え方

ここで初めて、動画という選択肢が登場します。

ただし誤解していただきたくないのは、「動画を作ればすべて解決する」という話ではありません。

実際には、動画を作っただけで使われなくなってしまうケースも数多くあります。

大切なのは動画そのものではなく、

  • 説明を標準化すること
  • 必要なときに見返せること
  • 内容を更新し続けられること

です。

動画は、その仕組みを実現するための有効な手段の一つに過ぎません。

説明を人から切り離し、組織の資産として残していく。

その視点を持つだけでも、教育や情報共有のあり方は大きく変わります。

まとめ

資料はあるのに説明が減らない会社には、次の3つの特徴があります。

  • 資料を読めば分かる前提で渡している
  • 説明する人によって言い方が違う
  • 更新のたびに説明をやり直している

もし一つでも当てはまるなら、問題は資料不足ではないかもしれません。

本当に見直すべきなのは、「どう説明するか」ではなく、「どうすれば説明に頼らなくて済むか」という仕組みそのものです。

私自身、企業向け研修コンテンツや社内説明資料の動画化に携わる中で、この課題を何度も見てきました。

実際には大掛かりな動画制作よりも、まずは既存のPowerPoint資料を活用して説明を標準化するだけでも、大きな効果が得られるケースがあります。

もし自社でも同じ課題を感じているようでしたら、「説明を人に頼らない仕組み化」という視点から一度見直してみることをおすすめします。

社内説明を「何度も説明する仕事」から「いつでも伝わる仕組み」へ…

PowerPoint資料を活用した社内説明・研修動画の内製化支援については、こちらをご覧ください。

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